資産運用トラの巻
 

【少額からはじめられる!】投資信託のリスクとその対策方法!

投資信託は自動的に分散投資でき、少額から投資を始められます。そのため投資初心者の方が初めての投資商品として選ぶにもメリットがあります。そして日経平均株価などの指標に基づくインデックス型だけでなく、よりハイリターンを狙ったアクティブ型の投資信託商品もあります。

つまり投資信託は投資初心者から上級者まで幅広いニーズを満たすもので、将来的な資産形成にも有効です。しかし投資である以上リスクがあり、運用会社に任せればすべて安心というわけではありません。最終的には自己責任で自分の資産を守る必要があります。

そこでこのページでは、投資信託にはどのようなリスクがあるのか、またそのリスクに対してどのように対処すれば良いのか、などについて解説します。

 

投資信託の4つのリスク

厳密には投資信託には複数のリスクがあるのですが、特に重要なのは以下4つのリスクです。

価格変動リスク

為替変動リスク

金利変動リスク

信用リスク

次に、それぞれのリスクについて解説します。

価格変動リスク

投資信託も株と同じで、価格が変動します。そして元本保証はないので、保有している商品の価格が下落すれば、元本を割って資産が減少してしまいます。これはリスクでもありますが、当然利益が出るチャンスでもあります。

価格が上昇すれば利益になるので、下落と上昇は表裏一体で、利益が出るか損をするかの二択です。ただし投資信託の場合、株、債券、不動産、など投資対象が様々です。そのため価格変動の理由も様々です。

株価下落であれば企業の業績悪化や市場の停滞等が原因になりますが、たとえば外国債の場合は為替の変動が影響します。

為替変動リスク

投資信託の投資先によっては、為替変動の影響を受けます。為替変動の影響を受けるのは海外投資商品です。為替の変動をコントロールするのは不可能なので、為替の変動の影響で損が大きいようなら損切りする、逆に利益確定する、といった対処法になります。対処というよりは、為替の影響も視野に入れると言った方が正確かもしれません。

金利変動リスク

債権は金利の変動によって価格が変化します。金利が上昇すると債券利回りが上昇し、債券価格が下落します。逆に金利が低下すると、債券利回りが低下し、債券価格が上昇します。

信用リスク

信用リスクに関しては補足的なものですが、国、企業、などの信用力が低下し、結果的に債券等の価値が下落することを意味します。

 

投資信託のリスクをまとめると価格変動リスクに集約できる

投資信託のリスクの種類が多くて混乱した場合、「複数の要因で投資信託商品の価格が変動するリスクがある」と考えると良いです。結局のところ、為替変動リスク、金利変動リスク、信用リスクは価格変動リスクにつながります

言い換えれば、為替変動、金利変動、信用低下、などの要因で価格変動する可能性があるということです。つまり最終的には価格変動リスクに集約できて、その他のリスクは価格変動につながるリスクということです。

 

投資信託のリスクへの対処法

投資信託のリスクに備える方法は主に3つ挙げられます。

複数の商品に分散して投資する(資産分散)

長期保有によってリターンを平均化する

毎月一定額を積立購入する(時間分散)

それぞれの対処法について解説します。

複数の商品に分散して投資する(資産分散)

資産分散は投資信託に限らず投資の基本的な考え方で、一点投資は危険です。一点投資すると価格変動の影響を受けやすいだけでなく、心理的にもマイナス面があります。どうしても損切りや利益確定が難しくなり、結果的に売買のタイミングが遅れるからです。

よく恋愛で本命だけしか見ていないと少しのことで一喜一憂したり、うまくいかなかったときの悲しみが大きくなるため、本命以外にも目を向けた方が良いと言われています。投資も同じで、本命一つに一点投資すると視野が狭まり、冷静な判断ができなくなります。

分散投資でリスクヘッジするのが得策です。

長期保有によってリターンを平均化する

統計上、投資信託商品は長期保有すると平均に近づきます。特にインデックス型の商品(日経平均などの指標と同じ動きをするように投資先を選定したもの)だとなおさらその傾向が強いです。

つまり、一時的に価格が下がっても長期保有すると平均値まで持ち直す可能性があるということです。とはいえ、明らかに右肩下がりの商品を持ち続けるのは得策ではありません。損切りのタイミングを明確化し、損が膨らまないうちに切った方が良いでしょう。

あくまでも、投資信託は複数の投資先をパッケージ化したものであるため、株などよりは下落、上昇の幅が小さく、最終的に平均値に近づく可能性が高いという話です。下落したまま戻らないこともあるので、とにかく長期保有すれば安泰というわけではありません

毎月一定額を積立購入する(時間分散)

毎月一定額を積立購入すれば、一気に高額投資しなくても資産が積もっていきます。また基本的には一定額積み立てるようにしておいて、安いときには多く、高いときには少なく購入するように調整することも可能です。

時間分散することで、リスクを軽減しながら効率的に資産を積み立てていくことができます。

 

投資信託のその他のデメリットと対処法

投資信託のリスクとその対処法については上で説明した通りです。投資信託は投資のプロが投資先をパッケージ化して商品販売し、さらに運用も行ってくれるものです。そのため投資初心者でもチャレンジしやすいのですが、当然リスクはあるので、その対処が必要ということでした。

そしてリスク以外にも、投資信託には以下のようなデメリットがあります。

  • 手数料が高い
  • あまり節税できない

資産形成する上で、利益が手元に残りにくいというデメリットがあるのです。

手数料が高い

投資信託は、販売・運用・管理、がそれぞれ別会社になっています。そして、それぞれの会社に対して手数料を支払う必要があります。3つ別々ではなくまとめて同じ会社が担っているケースもありますが、それでも手数料は別で発生します。

具体的な手数料としては以下です。

販売買付手数料

管理手数料(信託報酬、監査報酬)

解約手数料(信託財産保留額)

これらの手数料がかかります。手数料を減らす方法はシンプルで、なるべく手数料の少ない投資信託を選択するだけです。

あまり節税できない

投資信託は利益に対して20.315%の税金がかかります。逆に損失が出た場合は、株など他の投資商品と損益通算し、利益と相殺することが可能です。とはいえこれ以上節税するのは難しいので、特に投資信託だけをやっている場合利益に対して普通に課税されることになります。

節税方法もあるのですが、確定拠出年金制度を利用することです。投資信託と確定拠出年金は別物ですが、似ている部分もあります。まず投資先を複数集めて商品化しているという点では同じです。

そして確定拠出年金は非課税です。ただし原則60歳以降しか引き出せないという大きなデメリットがあるので、投資信託の目的が老後の資産形成である場合のみ、代替の利く方法になります。

 

まとめ

投資信託にはリスクがありますが、特にインデックス型(日経平均などの指標に合わせて価格が変動するように個別銘柄が選ばれたもの)などは他の金融商品に比べて安全度が高いです。

投資全般リスクはありますが、投資信託は小額からでも始められる分初心者でも取っ付きやすく、またアクティブ型(指標以上の上昇を狙うハイリターンな商品)を選べば投資上級者にとっても資産形成に有効な手段です。

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